東京都港区にある日本財団にて、日本財団、全漁連、東京大学大気海洋研究所による
「海洋環境変化対応プロジェクト」がスタートすると発表されました。


これは海水温の上昇などにより魚の生息域が移動するといった海洋環境の変化を把握し、漁業者と研究者が連携して対応策を考えようというもの。
沖縄県では、海水温の上昇により、「サンゴの白化現象」が問題となっている他、瀬戸内海では、足のないタコの報告事例が相次いでいることなどが紹介されました。

すでに若手の漁業者を中心に、12道府県13の地点でデータ収集がはじまっているんだそう。
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